freeeサインの評判は？口コミ・レビューを徹底調査

電子帳簿保存法の改正や、働き方改革により、さまざまな業務でデジタル化が進んでいます。

特に、契約書の締結に関しては、電子契約の導入を行う企業が増え、業務効率化の推進が進められています。しかし、一概に電子契約システムといっても、多数のシステムがあるため、どれを選択すればよいか悩んでいる担当者も多いのではないでしょうか。

本記事では、電子契約システムの一つ「freeeサイン」の口コミやレビューを徹底調査します。

実際に使ってみた方のレビューからわかるfreeeサインが向いている企業に関しても解説しているため、導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

この記事でわかること

・freeeサインは、コストパフォーマンスが良い電子契約システム
・freeeサインが向いている企業は契約件数が多い企業
・freeeサインは、Googleドキュメントとの連携ができる点が大きな特徴

freeeサインとは

freeeサインは、freeeサイン株式会社が提供しているクラウド型の電子契約サービスです。

freeeサインの大きな特徴は、Googleドキュメントによる編集が可能な点です。

そのため、変更時のやり取りも簡潔にすみ、相手側への負担も軽減できます。

freeeサインには、他にも以下のような特徴があります。

• 契約書の作成、送信、締結、管理までオンライン上で完結する
• 弁護士監修のテンプレートが多数使用可能
• 受領者も使いやすい入力フォ－ム方式

料金プランは、5,980円/月から比較的安価に導入できる点も特徴です。

freeeサインには、無料トライアルが用意されているため、操作性や機能面を確認したうえで導入を検討してみることをおすすめします。

freeeサインの良い評判12選

ここでは、freeeサインを実際に利用した方の評判を12選紹介します。

実際に使用した方の口コミから、freeeサインのサービス詳細を理解する上での参考にしてください。

導入と運用価格が安い

freeeサインは、サポートが用意されているため、質問を行いながら導入できました。そのため、担当者がサポートを行う他システムよりも導入費用を抑えることができました。
月額プランも、月額5,980円から選べるため、コスパの良いシステムを探している方におすすめです。月額プラン自体が安いだけではなく、契約締結の都度料金も発生しないため他サービスより安い料金で利用できます。

コストが削減できた

freeeサインで削減できる具体的なコストには、印紙代や郵送費用などの金銭的コストと押印や郵送処理にかかる人的コストがあります。

ミクレニティ株式会社ではfreeeサインを導入後は、書類の電子化により印紙代や郵送費用などのコストが大幅に削減されています。

従来の業務フローでは、社内のアナログ手続きや書類送付で非効率だった契約作業も改善され、人的コストも削減されています。

参照：freeeサイン導入で業務効率化とコストの削減を実現！

郵送対応が不要になった

紙媒体の契約書締結では、郵送対応を行っていました。契約書を作成して、クライアントに契約書内容を説明を行い、返送してもらっており、管理コストがかかっていました。

freeeサインの導入後は、すべてオンライン上で完結できるため、郵送対応なしで契約締結が進められるようになっています。電子契約だと、押印ミスによる書類の再作成もなくなるため、作業コストも削減されています。

契約書対応のための出社も不要となり、DX化も進んでいます。

簡単に導入できる

freeeサインは、導入する際の操作も簡単でした。

契約書のPDFをfreeeサインにインポートして、署名欄などの必要項目を設定するだけで契約書が作成できました。

弁護士監修の契約書テンプレートが豊富に用意されているため、導入後もすぐに使用できます。

雇用契約書の締結もfreee人事労務を使用しているため、スムーズに導入ができました。

操作性が良く使いやすい

freeeサインは、操作性が良く使いやすいです。

スマホでも操作可能で、初めての方でも直感的に操作できます。そのため、電子契約に慣れていない取引先への操作説明も難しくありませんでした。また、操作が簡単なため取引先の操作がスムーズに進み契約自体がすぐに完了するようになりました。

管理画面も見やすくレイアウトされているため、導入後も管理が楽に行えています。

書類の管理が楽になった

freeeサインには、以下のような管理機能が用意されています。

• フォルダ分け
• 文書毎の関連付け（紐づけ）
• 契約書テンプレート

これら機能を使うことで、取引先毎に管理したり、契約書を再編集したりの書類管理にかかる作業負担や時間の軽減ができています。

特に、同じ取引先と覚書なども合わせて複数回契約が発生する場合に、フォルダ分けと文書毎の関連付け（紐づけ）を行うことにより、管理の作業が楽になりました。

取引先がfreeeサインを利用していない場合でも契約締結が可能

freeeサインは、相手側がfreeeサインを利用していない場合も、契約書締結が可能です。

そのため、クライアントにわざわざfreeeサインに登録してもらったり、加入してもらったりする必要はありません。

スマホで操作も可能なため、多数の取引先との契約もスムーズに行えるようになりました。

freee会計や人事労務と連携できる

freeeサインは、freee会計や人事労務との連携が可能です。

freee会計との連携を行うと、freeeサイン上の契約書をfreee会計の「各種申請」で利用可能となります。契約の申請管理をfreee会計のワークフロー機能で一元管理でき、便利になりました。

freee人事労務との連携では、社員毎の雇用契約を管理できます。連携により従業員情報が契約書に自動反映された状態で作成ができるため、ミスが生じる可能性が減りました。

また、UIが似ているため、freeeを使用した経験がある人なら違和感なく使い始められると思います。

契約の期間短縮により成約率が向上

freeeサインには、契約書毎に有効期限が設定されており、期限までに締結が完了しない場合は、クライアントにも自動でメールが送信されます。

そのため、メールがリマインド代わりになり、契約書回収のタイミングを逃すことが減りました。クライアントにも自動で送られるため、改めてメールを送る手間も省けています。

また、郵送にかかる時間も不要で、締結にかかる期間が短縮でき、成約率向上にもつながります。

Googleドキュメントを使いWeb上でテンプレート編集ができる

freeeサインは、Googleドキュメントを利用すれば、Wordファイルからテンプレートを作成したり、契約書を編集したりできます。

クライアントがGoogleアプリケーションを利用していれば、契約書内容を相手側が編集することも可能です。この機能により、契約書の完成までの業務も効率化できました。

電子署名タイプとの使い分けが可能

freeeサインは、契約書毎に電子サインか電子署名か選択できます。

電子署名が必要な取引先があるため、電子署名タイプの契約書を使用しています。

取引先のニーズに応じて契約書を作成することができるため非常に助かっています。

freeeサインの電子サインと電子署名の違い

freeeサインの電子サインと電子署名の違いは以下のとおりです。

電子サイン	「タイムスタンプ」と「メール認証」を用いて電子契約の有効性を担保
電子署名	電子署名とタイムスタンプを組み合わせた長期署名規格（PAdES） に対応した長期署名を付与して、契約書の有効性を長期間担保

電子サインでも、電子契約としては有効ですが、取引先によっては電子署名でないと契約を行わないと決められている場合もあります。

ただし、電子署名には1通あたり送信料金が220円かかるため、注意が必要です。

また、以下のような契約に関してはクライアントからの要望がなくても、電子署名の利用をおすすめします。

• 契約金額が高額な契約
• イレギュラーな内容を多く含む契約
• 今まで取引のない相手との契約

取引先のニーズや、契約内容に合わせて使い分けることをおすすめします。

SMS通知で取引先の確認漏れが減少

freeeサインでの契約締結の際は、先方のfreeeサインからSMSで通知が届きます。

メールのみ通知する電子契約システムの場合は、受信ボックスを確認しなければいけないため、契約書が届いたことに気づくのが遅れてしまうことがあります。

freeeサインではSMS宛にも契約書を送ることが可能となっており、SMSのリンクの遷移先にメールアドレスを入力することで、外出先でもすぐに内容を確認できます。この機能により契約締結までの時間が短縮され、取引先の確認漏れの減少にもつながっています。

freeeサインの評判 不便な点4選

ここでは、freeeサインを使用した上での、不便な点に関しての評判を4選紹介します。

具体的にどのような点に不便さを感じる声があるのか、それぞれ確認します。

4名以上で利用したい場合、Standardプランの利用が必要となる

freeeサインでは、複数の料金プランが用意されています。一番安いStarterプランは、月額5,980円で利用可能です。

Starterプランを利用できる人数は、基本ユーザー数1名で追加ユーザーは2名の合計3名までとなっています。
そのため、4名以上で利用したい場合には、その上のプランであるStandardプラン（月額29,800円）の利用が必要となり、ランニングコストが高くなります。

契約件数が少なくても料金が変わらない

料金設定がもう少し幅広い選択肢があればなと思うことがあります。

一番安いStarterプランを年払いで利用しているため、月額料金は約6,000円です。ただし、契約がない月も月額料金は変わらないため、契約が発生しない月の費用が気になっています。

契約件数などは月により変動もあるため、案件ごとの料金体系などがあれば、より利用しやすいなと思っています。

当事者型の電子署名には対応していない

freeeサインでは、重要な契約書の際に電子署名を選択できます。

ただし、freeeサインの電子署名は立会人型であるため、より厳格な契約締結が必要となる当事者型を選択できません。

立会人型署名の場合、本人確認をメールで行いますが、メールアカウントの乗っ取りのようななりすましリスクが懸念されます。

とはいえ、当事者型には先方も電子証明書が必要になったり、契約締結までに時間がかかったりするデメリットがあるため、当事者型が必要になるケースはあまり多くはありません。

ワークフロー機能を使うにはAdvance / Enterpriseプランの契約が必要

freeeサインのワークフロー機能は、文書の承認申請の一連のやり取りをfreeeサイン上で行える便利な機能です。

申請から承認までの流れが、一目でわかり、進捗状況の把握に役立てることができます。ただし、ワークフロー機能が使えるのは、Advance/Enterpriseのプランのみです。

Advance/Enterpriseは、月額料金の記載がなく、利用するには問い合わせが必要です。

freeeサインの導入に向いている企業

freeeサインの評判からわかる、freeeサインの導入に向いている企業は、以下のとおりです。

• 契約件数が多い企業
• freee人事労務を導入している企業
• 契約書をWordで作成している企業

freeeサインの導入している方は、以下の点に当てはまるかどうか確認してみてください。

契約件数が多い企業

契約件数が多い企業には、freeeサインのシステムはおすすめです。なぜなら、freeeサインは送信件数に関わらず月額料金が一定であるからです。

他の電子契約システムでは、送信件数に応じて料金が加算されるケースがほとんどです。

例えば、月に100件の契約を締結する場合、freeeサインであれば月額料金のみしかかかりません。しかし、1件送信するのに100円かかるサービスの場合は、10,000円程度のコストが発生します。

このコストは契約件数が増えれば増えるほど、高くなります。一方、freeeサインは、契約件数が増えても月額料金のみで利用可能です。

freee人事労務を導入している企業

freee人事労務とは、フリー株式会社が提供している給与計算・労務管理システムです。両サービスはプラットフォーム上で連携しているため、APIを利用した連携が行えます。

また、UIも似ている点が多く、freee人事労務を既に使用している場合は、スムーズに導入が可能です。

また、雇用契約書と人事データの連携により雇用契約書への社員データの転記漏れを防ぐことができます。

契約書をWordで作成している企業

契約書をWordで作成している企業にも、freeeサインはおすすめです。

freeeサインでは、GoogleDriveとの連携が可能で、この機能を活用すれば、既存のWord文書から簡単にテンプレート作成できるからです。

具体的には、Word文書で作成した契約書をGoogleDriveにアップロードして、freeeサインと連携させれば、その文書をベースにしてテンプレートを作成できます。

また、先方がGoogleドキュメント使用できる環境であれば、先方もそのまま編集できる点も、大きな特徴です。

まとめ

電子契約システムにはさまざまな種類がありますが、実際に導入するべきかは導入前に検討する必要があります。

実際に使用している人の口コミやレビューは、導入するかどうかの判断材料にできます。

freeeサインは利用件数や規模により、プラン内容を選ぶことが可能です。無料で利用できるプランも用意されているため、まずは、無料プランで実際に試してから導入を検討してみるといいでしょう。

この記事のまとめ
・freeeサインは、コストパフォーマンスが良い電子契約システム
・freeeサインが向いている企業は契約件数が多い企業
・freeeサインは、Googleドキュメントとの連携ができる点が大きな特徴